■減価償却（げんかしょうきゃく）
固定資産の取得原価を、その耐用年数にわたって配分して費用化すること。利用や時間の経過によって生ずる機械や備品の減価現象は、これらの資産の取得原価を減価償却の方法により減価償却費として費用化することになる。このプロセスを固定資産の減価償却という。そこでは、固定資産の取得原価は、その耐用年数にわたって、各期間に減価償却費として計上されることになる。減価償却の計算法には、定額法、定率法、級数法、生産高比例法などがある。
■減価償却費（げんかしょうきゃくひ）
固定資産には固定資産の利用や時間の経過により減価現象すなわち固定資産のもつ価値の減少がみられる。この価値の減少を金額的に示したものを減価償却費という。この減価償却費は、固定資産の取得原価（または製作価額）、耐用年数そして残存価額にもとづいた定額法、定率法などの減価償却方法によって計算される。
■減価償却法（げんかしょうきゃくほう）
有形固定資産の減価償却費の計算方法は、期間すなわち耐用年数を配分基準とする定額法、定率法、級数法などの方法と生産高比例法のように生産高（利用度）を配分基準とする方法（生産高比例法）とにわけられる。
■減価償却累計額（げんかしょうきゃくるいけいがく）
減価償却費を計上するさいに、当該資産から直接減額するのではなく、間接的に減額する場合に使用する勘定科目。即償却額ともいい、建物、構築物、機械及び装置、船舶、車両及びその他の陸上運搬具、工具、器具及び備品又はその他の有形固定資産に対する減価償却累計額は、当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該各資産の金額として表示することができる。この場合においては、当該減価償却累計額は、当該各資産の資産科目別に、又は一括して注記しなければならない。
■原価配分・固定資産（げんかぶんぱい・こていしさん）
固定資産の取得原価は、減価償却によって当期の減価償却費と次期以降に減価償却費となる固定資産とに配分される。これを固定資産の原価配分という。
■現金（げんきん）
現金勘定において記録される現金は、紙幣や硬貨などの通貨だけでなく、通貨代用証券すなわち他人振出しの小切手、一覧払送金為替手形、配当証券、郵便為替証書など、直ちに換金できる証券類も含むことになっている。しかし、これらの証券類は、通常、銀行預金勘定、とくに当座預金勘定に預けられるので、実務的には、通貨の出入のみを記入することになっている。
■現金過不足勘定（げんきんかふそくかんじょう）
現金の手元残高は、現金管理の必要性から、しばしば調査（これを実査という）し、帳簿上の数値と照合しなければならない。その結果、もしも両者が一致しなければ、記入もれや、盗難、紛失などがあったと考えられ、その不一致の原因を確かめ、適切な処理を行わなければならない。そして、その原因が判明しないときには、とりあえず現金過不足勘定を設けて総勘定元帳における現金勘定（帳簿残高つまりあるはずの数値）と現金の実際在高（ある数値）の差額をこれに記入する。そして、その原因が判明したときは、その金額を適当な勘定に振り替える。決算日になってもその原因が判明しないときには、現金過不足勘定の残高は、雑損勘定または雑益勘定に振り替えられる。