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貸借対照表(たいしゃくたいしょうひょう)
企業の一定時点の資産・負債・資本を記載し、企業の財政状態を表したもの。左側つまり借方に資産、右側つまり貸方に負債と資本が記載され、その借方、貸方両面の数値は、均衡した状態を示している。この貸借対照表の貸方は、債権者に返済しなければならない「負債」(他人持分)と返済しなくてもよい「資本」(自己持分)から成っている。また、貸借対照表の貸方は、企業に投下された資金の源泉を示しており、その借方は資金の運用形態を示していると考えられる。

貸借対照表系統の勘定
(たいしゃくたいしょうひょうけいとうのかんじょう)

資産、負債、資本の勘定は貸借対照表を作成するもとになる勘定であり、これを貸借対照表系統の勘定という。

貸借対照表等式(たいしゃくたいしょうひょうとうしき)
資産=負債+資本という等式をいう。この等式は、貸借対照表の形式面を表しており、資産−負債=資本という資本等式と並んで簿記論の学習の入門段階で登場する。

貸借複記の原理(たいしゃくふくきのげんり)  
1つの取引は、ある勘定の借方とある勘定の貸方に、各々、同一金額で記入される。したがって、すべての取引を勘定に記録すれば、すべての勘定の借方合計はすべての勘定の貸方合計に一致する。これが、複式簿記の基本命題である借方と貸方に同一金額が記入されるという貸借複記の原則(貸借平均記入の原理)である。

対照勘定//手形(たいしょうかんじょう//てがた)
手形の裏書譲渡の場合に、遡及義務をその権利とともに対照勘定で備忘的に記帳し、満期日にその記帳を反対仕訳によって消去する。ここにいう対照勘定とは、ある事実を示すために必ず対になってあらわれる二つの勘定をいい、裏書譲渡の場合には、手形割引義務勘定、手形割引義務見返勘定および手形裏書義務勘定、手形裏書義務見返勘定という対照勘定が用いられる。

耐用年数(たいようねんすう)
固定資産の経済的に使用可能な期間。

大陸式決算法(たいりくしきけっさんほう)
取引を仕訳して仕訳帳に記入し、総勘定元帳へ転記して、費用・収益勘定を損益勘定に集合させ、そこで算定された純利益を資本金勘定へ転記し、そこで資産、負債・資本勘定を残高勘定へ集合させた。これを大陸式決算法という。この計算法では、損益勘定において算定された「利益」を「資本金勘定」へ転記することにより、貸借対照表等式の形になる点に留意する必要がある。

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